不要になったポータブル電源の捨て方と自社回収しているメーカーまとめ

自治体の粗大ゴミでは基本的に回収できない

ここ数年で劇的にマーケットが大きくなったポータブル電源は、実質的に家電ですが、家電リサイクル法の対象外製品となっているため、処分方法が明確になっていません。

また、バッテリーを搭載していることから基本的には自治体の粗大ゴミでは回収対象となっていないことがほとんどで、自治体が施設等で行なっている電池や小型バッテリー回収サービスでも対象外です。当然ですが、燃えるゴミなどの一般ゴミとして出すこともできません。

ポータブル電源の廃棄は「専門業者による有償廃棄」か「メーカーの回収」が原則となっていて、非常に捨てづらい製品となってしまっています。

メーカーの回収を使うのがベスト

Jackery、Anker、EcoFlowなどの大手ポータブル電源メーカーは、自社のポータブル電源を無料回収するサービスを行っています。

メーカーの自社製品のみに限られますが、メーカーによっては中古で入手した製品や故障した製品でも回収してくれるケースもあります。

送料は自己負担になってしまいますが、専門業者で分解回収してもらう費用を考えたら割安で安全です。

自社回収を行なっていないメーカーのポータブル電源はどうする？

大手ポータブル電源メーカーは自社回収を行なっていますが、中小メーカーだとサポート体制が整っていないため、自社回収を行なっていケースがほとんとです。

そうした中小メーカーのポータブル電源を廃棄する場合は、バッテリー関連の廃棄を行なっている廃棄業者を使うしか方法がありません。

業者を使って廃棄をする場合、「業者を探して、見積もりを取って、料金を支払って」とかなり手間があります。その意味では、自治体でのポータブル電源の廃棄方法が確立されるまでは、先ほど紹介した「自社のポータブル電源を無料回収しているメーカー」のポータブル電源を選ぶのがベストといえます。